2022.02.28

生活者研究

未来予測

未来予測を成功に導くためのポイント

未来予測を成功に導くためのポイント

「新事業開発の担当になり、未来の事業を考えなければいけない…」
「視点を未来に向けた商品開発を求められている…」
「5年後の戦略・施策を考えて欲しいと言われているが、どうしたらいいかわからない…」
この記事にたどりついた方は、このように未来の事業について悩んでいる方も多いのではないでしょうか?
この記事では、5年先、10年先の未来を見据えたビジネス戦略の策定に役立つ、今後加速すると予想されるトレンドを捉えるための未来予測を成功に導くポイントについて紹介します。

【1】なぜ未来予測は難しいのか?

「未来のビジネスは、今ある業界の延長線上では見えないものが多い。」
このような言葉を様々なところで耳にしますが、なぜ今ある業界の延長線上では未来が見えにくくなっているのでしょうか。
それは、今の日本や世界を取り巻く環境に関係しています。「AI」や「DX」など目まぐるしい「テクノロジーの発達」がある一方で、景気が良くなるかどうか定かではない「先行き不透明な経済」。また、少子高齢化や未婚率の増加、共働き世帯の増加など「社会構造の変化」。従来の常識が通用しない時代だからこそ、過去の経験則だけでは未来を予測することが困難になってきているのです。

【2】未来を捉えるためのアプローチ方法

このような状況下で未来を捉えていく際のアプローチ方法は二つあります。それは「フォアキャスト」と「バックキャスト」という方法です。
「フォアキャスト」とは、過去や現在の積み重ねから未来を想定するという考え方です。過去の経験則や現状のできることを延長し、未来に到達する方法です。もう一つの方法は「バックキャスト」です。「バックキャスト」は、視点を“未来”に変え、「望ましい」「こうありたい」と思う未来の姿を設定します。その設定した未来を実現するために、今から何をすべきかを考えていく方法です。SDGsもこの考え方で、2030年までに達成したい目標を設定し、その目標に対し今何をしていくかを考えていく「バックキャスト」を活用した事例になります。
未来を捉えるためには「フォアキャスト」「バックキャスト」のアプローチ方法ともに必要ですが、従来の常識が通用しない時代においては、先に未来のありたい姿を設定する「バックキャスト」がより重要といわれています。そのため、可能な限り未来予測を具体化し、バックキャストの精度を上げていくことが求められます。

未来を捉えるための考え方

【3】未来予測を成功に導くためのポイント

「バックキャストというアプローチ方法はわかったけど、その後はどのように考えていけば良いのか・・・」
そのように思われる人も多いと思います。バックキャストで未来を精度高く 捉える際のコツの一つには、「技術・環境」、「意識・行動」の2つの視点を持つことが挙げられます。
この記事をご覧になっている方の中には、未来について情報収集をしている人がいらっしゃると思いますが、「技術・環境」に関する情報が多くなるのではないでしょうか。例えば、「人口動態」、「温暖化」、「自動運転」、「AI」などのような事象についてです。ただ、そうした情報だけでは、自身の企業や商品にどのような影響を与えるか、業務に落とし込むのは難しいと思います。
それをうまく活用するために、技術・環境の進化や開発に合わせて、「生活者・顧客がどのように変わるか」という、「意識・行動」に転換していくことが重要です。「意識・行動」まで考えることで、未来の生活者が求めるもの、すなわち自身の現業の商品やサービスの開発まで落とし込みやすくなります。「技術・環境」という未来の事象に加え、生活者の「意識・行動」まで捉えることで、遠い存在に感じる未来がイメージしやすくなり、自らの事業やビジネス、商品やサービスを考える際の手助けになるのです。
実際に「技術・環境」と「意識・行動」がこれまでどのように変化をし、今後はどこに向かうのか、その点についてはダウンロード資料に詳しく記載しています。

未来を捉える2つの視点

【4】まとめ

不確かな未来を捉えるためには「フォアキャスト」「バックキャスト」の2つのアプローチ方法を実践することが重要です。また、より精度の高い未来予測を実現するために「バックキャスト」のアプローチ方法においては、未来の生活者の「意識・行動」まで捉えることがポイントになります。「未来の生活者がどう変わるのか?」といった視点をもつことで、自社が提供していくべき「未来に向けた商品やサービス」に落とし込みやすくなります。

未来の事象から生活者の「意識・行動」まで落とし込むためには、発想力と転換力が必要です。その思考法に慣れていない場合、難しさが伴います。弊社では、この思考サポートとして伴走型の「未来を創るワークショップ」なども行なっています。「どのようなことを行なっているのか」「どのようなことができるのか」など、取り組み内容について詳しく知りたい方は、お気軽にご相談・お問い合わせください。(最終更新日:2024年9月2日)

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