激動のVUCA時代において、多くの企業が未来へのマイルストーンとして「中長期ビジョン」を掲げています。しかし、そのビジョンは現場の従業員にどこまで響いているのでしょうか。本調査では、働く人々の職場への満足度、将来への不安、そして経営陣が掲げるビジョンに対する「本音」を徹底調査しました。
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調査結果のサマリー

深まる現場の不安
自社の未来に不安を感じる人は46.4%。理由は、人材不足やモチベーション低下に加え、「経営陣のリーダーシップへの疑問」が上位。
高い必要性と浸透の壁
83.4%が中長期ビジョンを必要とする一方、48.0%は「自社のビジョンを理解していない」実態。不要派の理由は「きれいごと」「押しつけ感」。
高評価と「届け方」の課題
中長期ビジョンの内容を理解している人の75.8%はビジョンを高く評価。課題は「中身」ではなく、現場へ届ける「浸透プロセス」にある。
外部支援への強い期待
半数以上が、策定時の「客観的意見」や「トレンド予測」「実行計画の策定」などで社外の支援を希望。

主な調査結果

① 従業員の半数が自社の未来に不安。背景には「経営陣への厳しい目」も

職場の未来や今後の成長について『不安を感じている（やや含む）』と回答した人は46.4%にのぼりました。
不安の理由を尋ねると、「優秀な人材の確保難（34.1%）」「モチベーションが低い（34.1%）」に次いで、「経営陣・上層部のリーダーシップや経営手腕への疑問（28.5%）」が上位となり、従業員が経営層に対して厳しい目を向けている実態が浮き彫りとなりました。

② ビジョンの必要性を感じる人は8割超。しかし、理解しているのはわずか24.8%

企業の「中長期ビジョン」について、83.4%が必要だと回答しました。しかし自社の策定状況を見ると、「内容まで理解している」従業員はわずか24.8%（約4人に1人）にとどまり、大半の従業員にビジョンが届いていない実態が明らかになりました。
また、必要性を感じない理由では、「きれいごと・建前に聞こえる（28.9%）」「上から押し付けられているように感じる（27.7%）」が上位を占め、本音が見えないトップダウン発信への敬遠が見られました。

③ 内容理解者の75.8%が高評価。課題は「中身」ではなく「浸透のステップ」

一方で、自社のビジョンを「理解している」と答えた人のうち、75.8%がその内容を「よくできている（まあまあ含む）」と高く評価しています。この結果から、ビジョンが浸透しない原因は「中身の善し悪し（クオリティ）」にあるのではなく、「全社へ正しく届けるための、浸透プロセスの設計」に課題があることが示唆されました。

④ 半数以上が、ビジョン策定において「社外からの支援」を希望

中長期ビジョンを策定する際、社外支援を求める声は53.0%と過半数を超えました。
具体的な要望としては、「課題の整理・現状分析（34.7%）」「客観的な第三者視点（32.1%）」「社会変化やトレンドの予測（27.2%）」が多く、社内だけでは客観視しづらい現状分析や、未来予測において外部パートナーを求めている様子がうかがえます。

調査結果の考察：経営層・上層部に求められる「3つの対策」

本調査結果を受け、中長期ビジョンを「形骸化したスローガン」にせず、現場の実行力を引き出すために必要な対策は以下の3点と考えられます。

❶ 経営陣の「本音」を語り、押しつけ感を払拭する

自社の未来に不安を感じる従業員に対し、経営陣が何を考え、どこを目指しているのかを「本音」で誠実に発信することが、信頼回復とエンゲージメント向上の第一歩です。

❷ 「双方向のワークショップ」で、ビジョンを自分事化させる

一方通行の伝達ではなく、従業員が自らの業務とビジョンの繋がりを考える「共創プロセス（ワークショップ等）」を設計し、当事者意識を高めることが不可欠です。

❸ 外部の客観的視点と「トレンド予測」を掛け合わせる

自社都合のビジョンに陥らないよう、未来の社会環境変化や生活者変化を捉えた客観的分析を取り入れることが重要です。また、具体的かつ納得感のあるロードマップの構築において外部パートナーを活用することが、ビジョンの実行力を高めることにつながります。

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調査概要

調査対象：20代～50代の会社員　※派遣・契約社員、公務員、自営業、パート・アルバイトは除く
調査人数：500人
調査期間：2026年6月5日（金）～2026年6月8日（月）
調査方法：インターネット調査
調査実施：株式会社クレオ（https://kreo.jp/）

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